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特別賞(統計活用)[大学生・一般の部] ★

教育のICT化が生徒の
学力に与える影響の分析

⏱️ 推定読了時間: 約30分
固定効果パネルデータ分析・交互作用項・相関分析
2021年度(令和3年度)統計データ分析コンペティション | 深井 宗一郎(株式会社浜銀総合研究所 情報戦略コンサルティング部) | 全国学力・学習状況調査/教育の情報化実態調査/再現の対照変数はSSDSE-B
🔬 パネルデータ分析🔬 パネル分析🔬 交互作用🔬 固定効果🏷 IT・デジタル🏷 教育・学力🏷 財政・行政
🔬 手法タグ / 🏷 応用タグ(クリックで同タグの論文をネットワーク検索)
🔬 再現カルテ — 原論文と同じデータ・同じ手法で再現(一部を除く)

この教材は原論文と同じデータを読み込み、同じ手順で計算し直しています。画面に出る数値と図は、あなたのブラウザがその場で計算した結果です。
⚠ ただし一部は再現していません:テストスコアと ICT 環境変数が SSDSE-B に未収録のため、 原論文の推定そのものは再現していません。 図4 は SSDSE 収録の対照変数のみによる実再現です。

原論文が使ったデータSSDSE-B・全国学力・学習状況調査・教育の情報化実態調査・地方財政状況調査・市町村税課税状況等の調査・学校基本調査
分析単位:都道府県
中核手法:パネルデータ分析・固定効果モデル
この教材が使うデータ
原論文(PDF)教育のICT化が生徒の学力に与える影響の分析
特別賞/深井 宗一郎(株式会社浜銀総合研究所)
✅ この教材でできること
  • 原論文の中核手法(パネルデータ分析)を実データで実行できる
  • 分析に使うデータは同梱済みで、ブラウザ上でそのまま読み込める
  • 数値・図を最後まで再計算できる(パネルデータ分析・相関分析)
突合監査の結果、主要データと中核手法はいずれも原論文と一致しています。

▶ ここに書いてある分析は、ページ下部の「🐍 ブラウザで動かす」でそのまま実行できます(インストール不要)。動かしているのは code/2021_U5_4_shorei.py(337 行)そのものです。

🏅 論文審査会コメント(審査員はここを評価した)
「先行実証研究を適切にサーベイしてICT化の実証を行っていると共に、交互作用項まで検討を進めていて論文として評価するが、説明変数間の連関をしっかりと考慮した解釈が必要である。」
出典:統計センター「統計データ分析コンペティション」受賞論文PDF掲載の審査講評。プロの審査員が何を評価し、何を注文したかは論文の読み方の最良の手本になる。
📝 3行で分かる要約

目次

  1. 研究のテーマと目的
  2. 使用データと変数の作り方(原論文)
  3. 分析方法:固定効果パネル回帰と交互作用
  4. 図1:ハードICT指標の係数(報告値の可視化)
  5. 図2:ハード×ソフトの交互作用(報告値の可視化)
  6. 図3:説明変数間の相関行列(報告値の可視化)
  7. 主要な発見(原論文の報告値)
  8. 再現コード:対照変数をSSDSE-Bで再現(実再現)
  9. 図4:SSDSE-B対照変数の実再現
  10. 結果の解釈と政策提言
  11. まとめ
  12. データ・コードのDL
  13. ⚠️ よくある誤解
  14. 📖 用語集
  15. 📐 手法ガイド
  16. 🚀 発展の可能性
  17. 🎯 自分でやってみよう
  18. 🤔 Q&A
  19. 🐍 ブラウザで動かす

🎯 この記事を読むと何ができるようになるか

📥 データの準備(再現コードを動かす前に)

このページの対照変数の実再現(図4)は、以下の手順で自分で再現できます。コードの編集は不要です。(回帰係数=図1・交互作用=図2・相関行列=図3は、テストスコアやICT環境データがSSDSEに無いため、原論文の報告値を可視化します。)

1
データをダウンロードする 独立行政法人統計センターの SSDSE(教育用標準データセット)配布ページから、以下をダウンロードします。
SSDSE-B-2026.csv ← SSDSE-B(都道府県別・基礎データ、社会・人口統計体系)📥 直接DL
⬇ SSDSEダウンロードページを開く
2
ファイルを所定のフォルダに配置する ダウンロードしたCSVを、プロジェクトの data/raw/ フォルダに入れます。
2026 統計・データ解析コンペ/ ├── code/ │ └── 2021_U5_4_shorei.py ← 実行するスクリプト └── data/ └── raw/ SSDSE-B-2026.csv ← ここに置く
3
スクリプトをそのまま実行する ターミナルでプロジェクトルートに移動し、以下を実行します。
python3 code/2021_U5_4_shorei.py
図は html/figures/ に自動保存されます。
研究のテーマと目的

GIGAスクール構想に象徴されるように、政府主導で教育のICT化が進められている。タブレット・電子黒板・デジタル教科書といったハード整備が全国で進む一方、それを使いこなす教員のICT活用指導力の向上(研修などのソフト面)には自治体間で大きな差がある。税金を投じるからには、「ICT化は本当に学力を上げるのか」EBPM(証拠に基づく政策立案)の観点で検証すべきだ、というのが本研究の出発点である。

著者は、文科省が挙げるICT化の3側面(①情報教育/②教科指導におけるICT活用/③校務の情報化)のうち②教科指導におけるICT活用に着目する。そして効果をハード面(機器の整備)とソフト面(教員の指導力)の2経路に分け、さらに両者の相乗効果(交互作用)まで検証した。ハードだけ入れても効果が出ないなら、研修と併用すべきか——という政策判断に直結する問いである。

47×6年
都道府県×2013-2018年のパネル(小中区分込み)
最大562
回帰の観測数(電子黒板モデルは374)
4教科
国語A・国語B・数学A・数学B(A=基礎, B=応用)
2経路
ハード面(機器)×ソフト面(指導力)+交互作用
研究の問い 教育のICT化(ハード面・ソフト面)は生徒の学力向上に資するのか。とくにハード整備とソフト整備(教員のICT活用指導力)の相乗効果はあるのか。教科・単元によって効果は異なるのか。
分析のキモ:ハードとソフトを分け、交互作用で相乗効果をみる ハード面(教育用PC・電子黒板・デジタル教科書)とソフト面(研修受講率・ICT活用指導力)を別々の説明変数として入れ、ハード×ソフトの積=交互作用項を加える。交互作用が正なら「ハードとソフトを併用するほど効果が高まる(=ハード単独のマイナスを緩和する)」ことを意味する。

大学生・一般の部 全国学力・学習状況調査 固定効果パネル分析 交互作用項 EBPM

使用データと変数の作り方(原論文)

被説明変数は全国学力・学習状況調査のテストスコア(小6・中3の都道府県平均、国語A・B/数学A・B)。説明変数のICT指標は教育の情報化実態調査から取得する。対照変数はSSDSE-B-2021と e-Stat(学校基本調査・家計調査・地方財政状況調査・課税状況調査)から作成した。都道府県×調査年度×小中区分をキーに結合し、最大サンプル数は 47×6年×2区分 − 欠損(2016年熊本の小中2つ)=562

表1 主な変数(原論文)

区分変数出典SSDSE収録
被説明変数テストスコア 国語A・B/数学A・B全国学力・学習状況調査×(未収録)
説明変数(ハード)教育用PC1台当たり児童数/1学校当たり電子黒板整備台数/デジタル教科書整備率教育の情報化実態調査×(未収録)
説明変数(ソフト)教員のICT研修受講率/ICT活用指導力に自信のある教員の割合教育の情報化実態調査×(未収録)
対照変数1学校教員当たりの児童・生徒数/消費支出に占める教育費の割合学校基本調査・家計調査(SSDSE-B*)◯(収録)
対照変数都道府県財政に占める教育費の割合/納税者1人当たり課税所得地方財政状況調査・課税状況調査×(未収録)
再現可能性の整理(このページの図の作り方)
  • 報告値の可視化(再計算ではない):回帰係数(図1)・交互作用項(図2)・説明変数間相関(図3)は、テストスコア(全国学力調査)とICT環境変数(教育の情報化実態調査)に基づく。これらは本教材が使うSSDSE-Bに収録されていないため、原論文(PDF原本)の表4・表5・表6の報告値を転記して可視化する。新たな数値の計算は一切していない。
  • 実再現できる部分:原論文が学校基本調査・家計調査(SSDSE-B由来・表1で*印)から作った対照変数2つ(消費支出に占める教育費の割合/小中1学校教員当たりの児童・生徒数)だけは、SSDSE-B-2026で実際に計算できる(図4)。ただし年次は2023年断面(原論文は2013-2018パネル)で、被説明変数・ICT変数は再現できない点を図注に明記する。

分析方法:固定効果パネル回帰と交互作用

分析の流れ
都道府県×小中×年
のパネル整形
固定効果
欠落変数を制御
ICT指標ごと
に回帰
交互作用項
で相乗効果を検証

① 固定効果モデル

各都道府県に固有の事情(αi)と各年に固有の事情(δt)を固定効果として取り除き、観測できない欠落変数をコントロールする。式は Yit = αi + δt + βXit + γCit + εit。X はICT指標、C は対照変数。著者は「一定の仮定の下で固定効果推定はDID推定量に類似する」と位置づける。

② ICT指標ごとのモデル構築

説明変数間の相関(表4)を避けるため、ハードICT指標(教育用PC/電子黒板/デジタル教科書)を1つずつ別モデルに入れ、教科(国語A・B/数学A・B)別に推定する。標準誤差はクラスターに頑健なもの、R²は固定効果推定全体の決定係数を報告している。

③ 交互作用項(ハード×ソフト)

ハード指標とソフト指標(研修受講率・ICT活用指導力)のを説明変数に加える。交互作用が正なら「ソフト面を高めるほどハードの効果が改善する(=ハード単独のマイナスを緩和する)」ことを示す。交互作用が有意になったモデルのみ掲載されている。

審査会コメント(原論文) 「先行実証研究を適切にサーベイしてICT化の実証を行っていると共に、交互作用項まで検討を進めていて論文として評価するが、説明変数間の連関をしっかりと考慮した解釈が必要である」。表4の相関(電子黒板×研修受講率0.632、教育用PC×児童生徒数0.76など)を踏まえた多重共線性への注意が求められる。
1
図1:ハードICT指標の係数(報告値の可視化)

原論文の表5(国語A・B)・表6(数学A・B)から、ハード面ICT指標3つ(教育用PC1台当たり児童数・電子黒板整備台数・デジタル教科書整備率)の固定効果推定値を教科別に整理する。この図は再計算ではなく、テストスコア・ICT環境変数に基づく原論文の報告値(PDF原本の表5・表6)をそのまま転記・可視化したものである。

やってみよう原論文 表5・表6 のハードICT係数を辞書に転記する【報告値の可視化】
  • ① このコードの目的:テストスコアもICT環境変数もSSDSE-Bに無いため係数は再計算できない。そこでPDF原本の表5・表6にある固定効果推定値・有意水準を、指標×教科の辞書に転記する。あわせて各指標の「期待される符号」(PC=負、電子黒板=正、デジタル教科書=正)を持たせ、望ましい/望ましくないを機械的に判定する。
  • ② 前後のつながり:ここで転記した報告値がそのまま図1の3枚の係数プロットになる。有意(*記号)かつ期待符号どおりなら緑、有意かつ逆なら赤、非有意は灰色で塗り分ける(再計算ではなく色分けの整理のみ)。
📝 コード
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hard_report = {
    '教育用PC1台\n当たり児童数': {   # 期待符号 −
        '国語A': (0.147, ''),  '国語B': (-0.147, ''),
        '数学A': (-4.410, '*'), '数学B': (0.024, ''),
        'expect': '-',
    },
    '1学校当たり\n電子黒板整備台数': {  # 期待符号 +
        '国語A': (-3.268, '***'), '国語B': (-2.780, '**'),
        '数学A': (0.017, ''),     '数学B': (2.660, '*'),
        'expect': '+',
    },
    'デジタル教科書\n整備率': {  # 期待符号 +
        '国語A': (-0.435, '***'), '国語B': (0.028, ''),
        '数学A': (0.035, '*'),    '数学B': (0.043, '*'),
        'expect': '+',
    },
}


def sign_ok(coef, sig, expect):
    """有意かつ期待符号と一致すれば True(望ましい)、有意かつ逆なら False(望ましくない)、非有意は None。"""
    if sig == '':
        return None
    matched = (coef > 0 and expect == '+') or (coef < 0 and expect == '-')
    return matched


print("\n=== [2] 原論文 表5・表6 の固定効果推定値(ハードICT指標)【報告値の可視化】===")
print("※係数はPDF原本の報告値。SSDSEにテストスコア・ICT環境が無いため再計算ではない。")
print(f"{'指標':<24}{'期待':<6}" + "".join(f"{s:<10}" for s in subjects))
for var, dd in hard_report.items():
    label = var.replace('\n', '')
    row = f"{label:<22}{'('+dd['expect']+')':<6}"
    for s in subjects:
        c, sg = dd[s]
        row += f"{c:>6.3f}{sg:<4}"
    print(row)
print("判定: 数学=デジタル教科書が数学A・Bとも望ましい方向(+,有意)。教育用PC1台当たり児童数は")
print("      数学Aで望ましい方向(-4.410*)。国語=電子黒板(-3.268***)・デジタル教科書(-0.435***)が")
print("      期待と逆=ハード整備が国語で逆効果の可能性。ICT機器の効果は教科によって異なる。")

# ==============================================================================
# パート3:原論文 表5・表6 の交互作用項(報告値の可視化)
#   ハード面×ソフト面(教員のICT活用指導力・研修受講率)の相乗効果。
▼ 実行結果
=== [2] 原論文 表5・表6 の固定効果推定値(ハードICT指標)【報告値の可視化】===
※係数はPDF原本の報告値。SSDSEにテストスコア・ICT環境が無いため再計算ではない。
指標                      期待    国語A       国語B       数学A       数学B       
教育用PC1台当たり児童数         (-)    0.147    -0.147    -4.410*    0.024    
1学校当たり電子黒板整備台数        (+)   -3.268*** -2.780**   0.017     2.660*   
デジタル教科書整備率            (+)   -0.435***  0.028     0.035*    0.043*   
判定: 数学=デジタル教科書が数学A・Bとも望ましい方向(+,有意)。教育用PC1台当たり児童数は
      数学Aで望ましい方向(-4.410*)。国語=電子黒板(-3.268***)・デジタル教科書(-0.435***)が
      期待と逆=ハード整備が国語で逆効果の可能性。ICT機器の効果は教科によって異なる。
  • ④ 実行結果の読み取り:教科で効果が正反対。数学ではデジタル教科書が数学A(0.035*)・数学B(0.043*)とも期待どおり正で望ましい。教育用PC1台当たり児童数は数学A(-4.410*)で望ましい方向(児童数が少ないほど高得点)。一方国語では電子黒板(-3.268***)・デジタル教科書(-0.435***)が期待と逆=ハード整備が逆効果の可能性。すべて原論文の報告値である。
ハードICT指標の固定効果推定値(報告値の可視化)
図1:ハードICT指標3つの固定効果推定値(教科別)。報告値の可視化(再計算ではない)(原論文 表5・表6、全国学力調査×教育の情報化実態調査 2013-2018、N=562/374)。緑=有意かつ期待どおり(望ましい)、赤=有意かつ期待と逆(望ましくない)、灰=非有意。*** p<0.01, ** p<0.05, * p<0.1。
📊 この図の読み方
教科で正反対
同じデジタル教科書でも、数学では正(望ましい)、国語では負(望ましくない)。ICT機器の効果は教科によって異なる。
国語のハードは逆効果
電子黒板(-3.268***)・デジタル教科書(-0.435***)が有意に負。単純なハード整備が国語では逆効果になりうる。
期待符号との突き合わせ
各指標には「本来こうなるはず」という期待符号がある。実測と一致するかで望ましさを判定している。
位置づけ
報告値の可視化。係数は原論文の報告値で、本ページで新たに計算したものではない。
2
図2:ハード×ソフトの交互作用(報告値の可視化)

本研究の核心であるハード面×ソフト面(教員のICT活用指導力・研修受講率)の交互作用項を、表5・表6から転記して可視化する。交互作用項も再計算できないため、原論文の報告値の転記である。

やってみよう原論文 表5・表6 の交互作用項を転記する【報告値の可視化】
  • ① このコードの目的:ハード×ソフトの積である交互作用項の推定値と有意水準を、教科・組み合わせごとにリストへ転記する。正なら「ハードのネガティブ影響を緩和」、負なら「悪化」を意味づける。
  • ② 前後のつながり:ここで転記した交互作用の符号がそのまま図2の横棒になる。正(緑)=緩和、負(赤)=悪化として並べる。
📝 コード
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interactions = [
    ('国語A: 電子黒板 × 指導力',   0.039, '***'),
    ('国語A: デジタル教科書 × 指導力', 0.005, '***'),
    ('国語B: 電子黒板 × 指導力',   0.035, '**'),
    ('数学A: 教育用PC × 指導力',   0.066, '*'),
    ('数学A: 電子黒板 × 研修受講率', 1.023, '*'),
    ('数学A: 電子黒板 × 指導力',   -0.039, '**'),
]
print("\n=== [3] 原論文 表5・表6 の交互作用項【報告値の可視化】===")
▼ 実行結果
=== [3] 原論文 表5・表6 の交互作用項【報告値の可視化】===
※正=ハードのみのネガティブ影響を緩和する方向、負=悪化させる方向。すべて報告値。
  国語A: 電子黒板 × 指導力             +0.039***  → 緩和(+)
  国語A: デジタル教科書 × 指導力          +0.005***  → 緩和(+)
  国語B: 電子黒板 × 指導力             +0.035**   → 緩和(+)
  数学A: 教育用PC × 指導力            +0.066*    → 緩和(+)
  数学A: 電子黒板 × 研修受講率           +1.023*    → 緩和(+)
  数学A: 電子黒板 × 指導力             -0.039**   → 悪化(-)
国語では指導力との交互作用が正=ソフト面整備がハードのネガティブ影響を緩和する可能性。
数学Aでは教育用PC×指導力は正だが、電子黒板×指導力は負=相乗効果も教科で異なる。
  • ④ 実行結果の読み取り:国語では指導力との交互作用がすべて正(電子黒板×指導力 0.039***、デジタル教科書×指導力 0.005***、国語B 0.035**)=ソフト面がハードのマイナスを緩和しうる。数学Aでは教育用PC×指導力(0.066*)は正だが、電子黒板×指導力(-0.039**)は負=相乗効果も教科で異なる。すべて原論文の報告値。
ハード×ソフトの交互作用項(報告値の可視化)
図2:ハード面×ソフト面の交互作用項。報告値の可視化(再計算ではない)(原論文 表5・表6)。緑=正(ハードのネガティブ影響を緩和)、赤=負(悪化)。*** p<0.01, ** p<0.05, * p<0.1。
📊 この図の読み方
正の交互作用(緑)
ハードとソフトを併用するほど効果が改善。国語の指導力×ハードは、ハード単独の逆効果を和らげる。
負の交互作用(赤)
数学Aの電子黒板×指導力は負で、併用がむしろ悪化する組み合わせもある。
示唆
「研修を受けさせる」だけでなく、結果として指導力が身につくことが重要、と著者は解釈する。
位置づけ
報告値の可視化。交互作用項は原論文の報告値である。
3
図3:説明変数間の相関行列(報告値の可視化)

審査会が指摘した「説明変数間の連関」を確認するため、原論文の表4(9説明変数の相関行列)をヒートマップに再表現する。ICT環境変数がSSDSE-Bに無いため再計算はできず、表4の報告値の転記である。

やってみよう原論文 表4 の相関行列(下三角)を転記して対称行列にする【報告値の可視化】
  • ① このコードの目的:表4は下三角のみ掲載されている。各セルの報告値を辞書へ写し、対角に1を置いて上三角へミラーコピーし、9×9の対称行列を作る。値の新規計算は一切していない。
  • ② 前後のつながり:ここで組み立てた相関行列がそのまま図3のヒートマップになる。強い相関のセルを浮かび上がらせ、多重共線性への注意(審査会コメント)を可視化する。
📝 コード
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# 表4(下三角)の報告値を対称行列に展開
lower = {
    (1, 0): 0.482,
    (2, 0): -0.14,  (2, 1): -0.222,
    (3, 0): 0.632,  (3, 1): 0.408,  (3, 2): -0.097,
    (4, 0): 0.411,  (4, 1): 0.292,  (4, 2): -0.22,  (4, 3): 0.561,
    (5, 0): 0.2,    (5, 1): 0.006,  (5, 2): 0.76,   (5, 3): 0.209, (5, 4): 0.038,
    (6, 0): 0.205,  (6, 1): 0.084,  (6, 2): 0.285,  (6, 3): 0.163, (6, 4): 0.084, (6, 5): 0.363,
    (7, 0): 0.147,  (7, 1): -0.049, (7, 2): 0.316,  (7, 3): 0.192, (7, 4): 0.156, (7, 5): 0.409, (7, 6): 0.252,
    (8, 0): 0.124,  (8, 1): -0.214, (8, 2): 0.467,  (8, 3): 0.157, (8, 4): 0.067, (8, 5): 0.646, (8, 6): 0.212, (8, 7): 0.511,
}
n = 9
corr_mat = np.eye(n)
for (i, j), v in lower.items():
    corr_mat[i, j] = v
    corr_mat[j, i] = v

print("\n=== [4] 原論文 表4 の説明変数間相関行列【報告値の可視化】===")
print("※値はすべてPDF原本の報告値。強い相関は 電子黒板×研修受講率 0.632、教育用PC×児童生徒数 0.76 など。")
▼ 実行結果
=== [4] 原論文 表4 の説明変数間相関行列【報告値の可視化】===
※値はすべてPDF原本の報告値。強い相関は 電子黒板×研修受講率 0.632、教育用PC×児童生徒数 0.76 など。
  最大相関(絶対値): 教員当児童生徒数 × 教育用PC/児童数 = 0.760
  審査会コメント: 説明変数間の連関を考慮した解釈が必要(多重共線性への注意)。
  • ④ 実行結果の読み取り:説明変数間に極端に高い相関は無いが、教育用PC1台当たり児童数×教員当児童生徒数=0.760、電子黒板×研修受講率=0.632 などやや強い相関がある。著者はハードICT指標を1つずつ別モデルに入れて共線性を避けている。すべて原論文の報告値。
説明変数間の相関行列(報告値の可視化)
図3:説明変数間の相関行列(9変数)。報告値の可視化(再計算ではない)(原論文 表4)。赤=正の相関、青=負の相関。
📊 この図の読み方
強い正の相関
教育用PC×教員当児童生徒数(0.76)、電子黒板×研修受講率(0.63)など。ICT指標同士・規模指標と関連する。
多重共線性への注意
相関が高い変数を同じ回帰に入れると係数が不安定になる。著者はハード指標を別モデルにして回避。
位置づけ
報告値の可視化。相関係数は原論文 表4 の報告値である。
4
主要な発見(原論文の報告値)

以下の係数・符号はすべて原論文(表5・表6)の報告値である。

ハード指標国語A国語B数学A数学B解釈
教育用PC1台当たり児童数
(期待:負)
0.147-0.147-4.410*0.024数学Aで望ましい方向(児童数が少ないほど高得点)
1学校当たり電子黒板整備台数
(期待:正)
-3.268***-2.780**0.0172.660*国語で逆効果、数学Bで望ましい方向。単元で逆転
デジタル教科書整備率
(期待:正)
-0.435***0.0280.035*0.043*数学は望ましい、国語Aは逆効果

交互作用項(報告値):国語A 電子黒板×指導力 0.039***・デジタル教科書×指導力 0.005***、国語B 電子黒板×指導力 0.035**、数学A 教育用PC×指導力 0.066*・電子黒板×研修受講率 1.023*・電子黒板×指導力 −0.039**。R²は国語Aで0.768〜0.781、数学Bで0.75〜0.752 と、固定効果込みで高い説明力を示す。

2点の発見を著者はこう整理するICT機器の効果は教科(さらには単元)によって異なる——数学では概ね望ましく、国語では電子黒板・デジタル教科書が逆効果。②ハード×ソフトの交互作用も教科で異なる——国語では指導力がハードのマイナスを緩和するが、数学Aでは電子黒板×指導力が負に働く組み合わせもある。
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再現コード:対照変数をSSDSE-Bで再現(実再現)

原論文の中核(テストスコア×ICT環境変数の固定効果回帰)はSSDSEに無いデータを使うため再現できない。しかし原論文が対照変数としてSSDSE-B(学校基本調査・家計調査)から作った2変数だけは、SSDSE-B-2026で実際に計算できる。まず読み込んで作る。

やってみようSSDSE-B から原論文の対照変数2つを実際に計算する【実再現】
  • ① このコードの目的:SSDSE-B-2026 を cp932・skiprows=[1] で読み込み、年度列 SSDSE-B-2026 で2023年の47都道府県を残す。原論文が学校基本調査・家計調査(表1で*印)から作った対照変数、消費支出に占める教育費の割合(教育費÷消費支出×100)小中1学校教員当たりの児童・生徒数((小児童+中生徒)÷(小教員+中教員))を実際に計算する。
  • ② 前後のつながり:ここで作った2変数が、SSDSEで再現できる唯一の部分=図4になる。テストスコアやICT環境変数はSSDSEに無いため、ここでは作れない(=図1〜3が報告値の転記である理由)。
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df_b = pd.read_csv(DATA_B, encoding='cp932', skiprows=[1])
d = df_b[df_b['SSDSE-B-2026'] == 2023].copy().reset_index(drop=True)
assert len(d) == 47, f"47都道府県を期待したが {len(d)} 行"

d['都道府県'] = d['Prefecture']
d['教育費割合'] = d['L322108'] / d['L3221'] * 100          # 消費支出に占める教育費の割合(%)
d['教員当児童生徒数'] = (d['E2501'] + d['E3501']) / (d['E2401'] + d['E3401'])

region_map = {
    '北海道': '北海道・東北', '青森県': '北海道・東北', '岩手県': '北海道・東北',
    '宮城県': '北海道・東北', '秋田県': '北海道・東北', '山形県': '北海道・東北',
    '福島県': '北海道・東北', '茨城県': '関東', '栃木県': '関東', '群馬県': '関東',
    '埼玉県': '関東', '千葉県': '関東', '東京都': '関東', '神奈川県': '関東',
    '新潟県': '中部', '富山県': '中部', '石川県': '中部', '福井県': '中部',
    '山梨県': '中部', '長野県': '中部', '岐阜県': '中部', '静岡県': '中部', '愛知県': '中部',
    '三重県': '近畿', '滋賀県': '近畿', '京都府': '近畿', '大阪府': '近畿',
    '兵庫県': '近畿', '奈良県': '近畿', '和歌山県': '近畿',
    '鳥取県': '中国・四国', '島根県': '中国・四国', '岡山県': '中国・四国',
    '広島県': '中国・四国', '山口県': '中国・四国', '徳島県': '中国・四国',
    '香川県': '中国・四国', '愛媛県': '中国・四国', '高知県': '中国・四国',
    '福岡県': '九州・沖縄', '佐賀県': '九州・沖縄', '長崎県': '九州・沖縄',
    '熊本県': '九州・沖縄', '大分県': '九州・沖縄', '宮崎県': '九州・沖縄',
    '鹿児島県': '九州・沖縄', '沖縄県': '九州・沖縄'
}
region_colors = {
    '北海道・東北': '#4e9af1', '関東': '#e05c5c', '中部': '#f0a500',
    '近畿': '#5cb85c', '中国・四国': '#9b59b6', '九州・沖縄': '#f39c12'
}
d['地域'] = d['都道府県'].map(region_map)

r_ctrl, p_ctrl = stats.pearsonr(d['教育費割合'], d['教員当児童生徒数'])
▼ 実行結果
=== [1] SSDSE-B 対照変数の実再現(2023年断面・47都道府県)===
原論文が学校基本調査・家計調査(表1で*印)から作成した対照変数を SSDSE-B-2026 で再現。
被説明変数(学力テスト)とICT環境変数は SSDSE 未収録のため、ここでは再現できない。
  消費支出に占める教育費の割合(%)    : 平均 3.19  最小 1.59  最大 7.08
  小中1学校教員当たりの児童・生徒数(人): 平均 12.77  最小 9.68  最大 16.49
  参考)原論文 表3 の平均は 3.77 / 13.84(2013-2018パネル・小中区分別)
  2変数の相関: 再計算 r = 0.580  (p = 0.0000, N=47)
  教育費割合 上位: 東京都(7.08), 神奈川県(5.77), 京都府(5.53)
  教育費割合 下位: 秋田県(1.59), 長崎県(1.68), 鳥取県(1.81)
  • ④ 実行結果の読み取り:2023年断面で教育費割合は平均3.19%(上位=東京7.08/神奈川5.77/京都5.53、下位=秋田1.59/長崎1.68/鳥取1.81)、教員当たり児童生徒数は平均12.77人。原論文 表3の平均(3.77/13.84、2013-2018パネル)と近い水準で、実データが原論文の対照変数を再現できていることが確認できる。2変数の相関は再計算 r=0.580。
6
図4:SSDSE-B対照変数の実再現

原論文の2つの対照変数を都道府県別に散布図にして、実データで再現する。これはSSDSE収録の対照変数のみの実再現で、被説明変数(テストスコア)やICT環境変数の再現ではない点に注意する。

やってみよう対照変数2つの散布図を描き、実データで相関を確認する【実再現】
  • ① このコードの目的:横軸に消費支出に占める教育費の割合、縦軸に小中1学校教員当たりの児童・生徒数をとり、地域ブロックで色分けした散布図を描く。実データの回帰直線と相関係数も添える。
  • ② 前後のつながり:ここで、SSDSEで再現できる対照変数の姿を可視化する。原論文の回帰係数(図1〜3)と違い、これは実データから計算した実再現である。
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fig4, ax4 = plt.subplots(figsize=(10, 7.5))
for region, color in region_colors.items():
    m = d['地域'] == region
    ax4.scatter(d.loc[m, '教育費割合'], d.loc[m, '教員当児童生徒数'],
                c=color, label=region, s=80, zorder=3,
                edgecolors='white', linewidths=0.6)
for _, row in d.iterrows():
    name = (row['都道府県'].replace('県', '').replace('府', '')
            .replace('都', '').replace('道', ''))
    ax4.annotate(name, (row['教育費割合'], row['教員当児童生徒数']),
                 fontsize=7.5, ha='center', va='bottom',
                 xytext=(0, 4), textcoords='offset points', color='#333')
# 回帰直線(実データ)
b1, b0 = np.polyfit(d['教育費割合'], d['教員当児童生徒数'], 1)
xs = np.linspace(d['教育費割合'].min(), d['教育費割合'].max(), 50)
ax4.plot(xs, b0 + b1 * xs, color='#444', ls='--', lw=1.5, zorder=2,
         label=f'回帰直線 (r={r_ctrl:.3f})')
ax4.set_xlabel('消費支出に占める教育費の割合(%) ※SSDSE-B 実再現', fontsize=11)
ax4.set_ylabel('小中1学校教員当たりの児童・生徒数(人) ※SSDSE-B 実再現', fontsize=11)
  • ④ 実行結果の読み取り:教育費割合と教員当たり児童生徒数には実データで r=0.580 の正の相関。東京・神奈川など教育費割合の高い都市部は、必ずしも教員当たり児童数が少ないわけではなく、地域差がある。あくまで対照変数の再現であり、原論文の主眼(ICTと学力の関係)そのものではない。
SSDSE-B対照変数の実再現(2023年断面)
図4:原論文の対照変数(消費支出に占める教育費の割合/小中1学校教員当たりの児童・生徒数)を SSDSE-B で実再現。実再現:SSDSE収録の対照変数のみ(SSDSE-B 2023年断面・N=47・都道府県粒度)。テストスコア・ICT環境変数はSSDSE未収録で再現できない。原論文は2013-2018のパネルである。
📊 この図の読み方
2変数の関係
教育費割合が高い県ほど教員当たり児童生徒数がやや多い傾向(r=0.580)。ただし都市部・地方で散らばりがある。
再現できる範囲
実再現。ただし原論文の対照変数のみで、被説明変数(学力)や主役のICT指標は含まれない。
年次差の注記
2023年断面。原論文は2013-2018のパネル。基本統計量(平均3.19/12.77)は表3(3.77/13.84)と近い。

結果の解釈と政策提言(原論文「5. 政策提言と今後の課題」)

教科・単元でハード機器を選んで導入する

ICT機器の効果は教科で異なるため、限られた機器は効果の高い教科・単元に重点配分すべき、と著者は提言する。例えば電子黒板が有限なら、望ましい効果が出た数学(さらに応用的な単元)に重点的に割り振る、といった有限リソースの効率的配分である。

ハード普及地域はソフト(指導力)を強化する

ハード整備が進んだ自治体では、交互作用が示すように教員のICT活用指導力を高めることでハードの効果を引き出せる可能性がある。ただし「研修を受けさせる」だけでは不十分で、研修の結果として指導力が実際に身につくことが重要だと強調する。ジョン・ハッティ(2018)を引き、エビデンスに基づく質の高い研修の必要性を述べる。

提言:教科特性に応じた機器選択+エビデンスに基づく教員研修の併用 単純なハード整備だけでは国語などで逆効果となりうる。教科・単元に応じて機器を選び、教員のICT活用指導力を質の高い研修で高めることで、ハードのネガティブな影響を緩和し、ICT教育の効果を引き上げられる可能性がある。

まとめ

本研究は、都道府県×小中×2013-2018年のパネルに固定効果モデルを適用し、教育のICT化(ハード面・ソフト面)が学力に与える影響と両者の相乗効果を検証した。ICT機器の効果は教科で正反対(数学は望ましく、国語は電子黒板・デジタル教科書が逆効果)で、ハード単独では逆効果になりうること、しかしソフト面(指導力)との交互作用がそれを緩和しうることを示した点に価値がある。

この研究の限界(原論文の今後の課題) ①都道府県粒度の大きな分析で、生徒個人の特性・家庭環境は捉えられない。②データ制約で教育者用ICT機器のみを対象とし、学習者用(GIGA端末など)は分析できない。③事後的な観察研究でEBPMの質は「2b」程度、RCT等による厳密な因果特定には至らない。④説明変数間の連関を踏まえた解釈が必要(審査会コメント)。

この研究から学べること 政策効果を「ハード」と「ソフト」の2経路に分け、固定効果で欠落変数を抑えつつ、交互作用項で相乗効果まで踏み込む発想。効果が教科・単元で異なるという「一様でない効果」を丁寧に読み解く姿勢は、EBPMの実務に直結する。

データ・コードのダウンロード

このページの対照変数の実再現(図4)は、以下から再現できます。

🐍 再現コード(.py) 📊 SSDSE-B-2026.csv

※ 回帰係数(図1)・交互作用(図2)・相関行列(図3)は、テストスコア(全国学力調査)とICT環境変数(教育の情報化実態調査)がSSDSE-Bに収録されていないため、原論文 表4・表5・表6の報告値を可視化したものです(再計算ではありません)。図4は原論文の対照変数のみの実再現で、2023年断面・都道府県粒度であり、原論文の2013-2018パネル分析とは年次・粒度が異なります。

⚠️ よくある誤解と注意点

この研究を読むとき・まねするときに陥りやすい誤解を整理する。

誤解1:「ICT化は学力を下げるという証拠だ」
国語では逆効果の係数が出たが、数学では望ましい効果もあり、効果は教科・単元で異なる。また観察研究であり、厳密な因果関係の確立には至っていない(著者も明記)。「ICTは無意味/有害」と単純化するのは誤り。
誤解2:「交互作用が正=研修さえすれば効果が出る」
交互作用が示すのは、研修を受けさせることではなく指導力が実際に身につくことの効果。数学Aの電子黒板×指導力のように負に働く組み合わせもあり、「研修すれば必ず良くなる」わけではない。
誤解3:「このページの図はすべてSSDSEで計算し直したもの」
図1(係数)・図2(交互作用)・図3(相関)は、テストスコア・ICT環境変数がSSDSE-Bに無いため原論文の報告値の可視化(再計算ではない)。実再現は図4の対照変数のみで、2023年断面である。図注に明記している。
誤解4:「係数の絶対値が大きいほど重要」
係数の大きさは変数の単位に依存する(PCは人、デジタル教科書は%)。単位の違う係数を大きさだけで比べてはいけない。符号・有意水準・期待符号との一致で読むのが正しい。

📖 用語集(この記事に出てくる統計用語)

クリックすると各用語の詳しい解説ページに移動できます。

固定効果モデル
パネルデータで、個体(都道府県)や時点(年)に固有で時間を通じて一定の要因を、まるごと取り除く回帰手法。観測できない欠落変数の影響を抑えられる。
パネルデータ
同じ対象(都道府県)を複数時点で繰り返し観測したデータ。個体×時間の2次元をもち、固定効果分析に使える。
交互作用項
2つの説明変数の積を回帰に加えた項。片方の効果がもう片方の水準によって変わる「相乗効果/打ち消し」を測る。本研究はハード×ソフトに使う。
クラスターに頑健な標準誤差
同じ都道府県内で誤差が相関することを許容して計算する標準誤差。パネル分析で係数の有意性を過大評価しないための工夫。
期待される符号
理論上こうなるはずという係数の向き。実測の符号がこれと一致すれば「望ましい効果」、逆なら「望ましくない効果」と判定する。
相関係数
2つの数量が一緒に増減する強さと向きを−1〜+1で表す指標。表4(図3)で説明変数間の連関を確認する。
EBPM
Evidence-Based Policy Making。証拠に基づく政策立案。ICT投資の効果を実証で検証すべきという本研究の立脚点。
SSDSE
教育用標準データセット。本研究の対照変数の一部(学校基本調査・家計調査由来)はSSDSE-Bに収録され、実再現できる。

📐 使っている手法をわかりやすく解説

この研究で使われている手法を、手を動かす順に説明する。

全体像
都道府県×小中×年のパネルを作る → 固定効果で欠落変数を制御して回帰 → ハードICT指標を1つずつ別モデルに入れて教科別に推定 → ハード×ソフトの交互作用項で相乗効果を検証する。効果が教科・単元で「一様でない」ことを丁寧に読み解くのが見どころ。
🧭 固定効果パネル回帰
何をする
個体(都道府県)と時点(年)に固有で一定の要因を固定効果として除き、残った変動でICT指標と学力の関係を推定する。
なぜ必要
県ごとの教育風土や年ごとの試験難易度など、観測できない欠落変数が交絡するのを防ぐため。著者は「一定の仮定の下でDID推定量に類似」と位置づける。
注意
時間を通じて変化しない要因の効果は推定できない。因果の厳密な特定には自然実験やRCTが望ましく、本研究は観察研究である。
✖️ 交互作用項
何をする
ハード指標×ソフト指標の積を説明変数に入れ、片方の効果がもう片方の水準で変わるか(相乗効果)を測る。
なぜ必要
「ハードだけ/ソフトだけ」でなく「併用すると効果が変わる」という政策的に重要な問いに答えるため。
注意
主効果と交互作用項は必ずセットで解釈する。交互作用は正にも負にもなり、教科で符号が変わりうる(数学Aの電子黒板×指導力は負)。
🔗 相関行列(多重共線性の確認)
何をする
説明変数どうしの相関を一覧にして、強すぎる相関(共線性)がないか点検する。図3は表4の報告値。
なぜ必要
相関が高い変数を同じ回帰に入れると係数が不安定になるため。著者はハード指標を別モデルにして回避した。
注意
相関が低くても共線性が無いとは限らない(3変数以上の関係)。審査会も「連関を考慮した解釈」を求めている。

🚀 発展の可能性(結果 X → 新仮説 Y → 課題 Z)

原論文が自ら挙げた課題は、次の研究の出発点になる。

発展1:学習者用ICT機器(GIGA端末)の効果検証
結果X
データ制約で教育者用ICT機器のみを分析でき、学習者用(1人1台端末)は扱えなかった。
新仮説Y
学習者が自分の進度をコントロールする学習は教育効果が高い(ハッティ2018)。GIGA端末はより大きな効果を持つのでは。
課題Z
GIGAスクール以降の学習者用端末データを整備し、同じ枠組みで効果を検証する(原論文が明示した発展方向)。
発展2:粒度を下げて因果に迫る
結果X
都道府県粒度・観察研究のため、生徒個人の特性や家庭環境を捉えられず、EBPMの質は2b程度。
新仮説Y
市区町村・学校単位や自然実験的状況を使えば、より信頼できる因果効果が推定できるのでは。
課題Z
自然実験・RCT・より細かいパネルでエビデンスの質を高める(原論文が課題に挙げた方向)。

🎯 自分でやってみよう(5つのチャレンジ)

再現コードを少し変えるだけで試せる課題を、易しい順に用意した。

★☆☆☆☆ 難易度1
別の年で対照変数を出す
読み込みの d = df_b[df_b['SSDSE-B-2026'] == 2023] を 2018 や 2013 に変えて、教育費割合や教員当たり児童生徒数が年でどう動くか確かめよう。
★★☆☆☆ 難易度2
小学校と中学校を分けて計算する
教員当たり児童生徒数を「小学校児童数E2501÷小学校教員数E2401」と「中学校生徒数E3501÷中学校教員数E3401」に分けて比べよう(原論文も小中区分で分析している)。
★★★☆☆ 難易度3
教育費割合のランキングを作る
d.sort_values('教育費割合') で47都道府県を並べ、上位・下位の横棒グラフを描こう。都市部と地方でどう違うか。
★★★★☆ 難易度4
対照変数どうしの相関を時系列で見る
2013〜2023年の各年で教育費割合と教員当たり児童生徒数の相関 r を計算し、折れ線で推移を描こう。関係は時代で変わるか。
★★★★★ 難易度5
SSDSE-Bで簡易パネル固定効果を体験する
複数年の対照変数を縦持ちにし、linearmodels.PanelOLS で都道府県・年の固定効果回帰を組んでみよう。被説明変数はSSDSEにある指標(例:総人口や消費支出)で、固定効果の仕組みを体験できる。
ヒント:from linearmodels import PanelOLS; PanelOLS(y, X, entity_effects=True, time_effects=True)。テストスコアはSSDSEに無いので被説明変数は別の指標で代用する。

💼 この手法は実社会でこう使われている

「固定効果で交絡を抑え、交互作用で相乗効果を測る」発想は、政策・ビジネスの効果検証で広く使われている。

🏫
教育政策のEBPM
少人数学級・ICT投資・補助制度などの効果を、地域・時点の固定効果で交絡を抑えて検証し、予算配分の根拠にする。
📈
マーケティング施策の効果測定
店舗×期間のパネルで固定効果を入れ、広告×価格などの交互作用で「併用すると効果が増すか」を測る。
🏥
医療・公衆衛生の政策評価
地域パネルで固定効果を使い、制度導入と健康アウトカムの関係を評価。DIDと並ぶ観察研究の定番。

🤔 よくある質問(読者からの想定Q&A)

この研究を読んで浮かびやすい疑問に答える。

Q. 国語で逆効果なら、電子黒板やデジタル教科書は入れない方がいい?
A. そう単純ではありません。数学では望ましい効果が出ており、効果は教科・単元で異なります。また観察研究のため厳密な因果ではなく、著者は「教科特性に応じて機器を選び、指導力向上と併用する」ことを提言しています。
Q. このページの図は原論文と同じ数値を計算し直したものですか?
A. 図4だけが実再現です。図1(係数)・図2(交互作用)・図3(相関)は、テストスコア(全国学力調査)とICT環境変数(教育の情報化実態調査)がSSDSE-Bに無いため、原論文 表4・表5・表6の報告値を転記・可視化したもの。図4は原論文の対照変数(教育費割合・教員当たり児童生徒数)だけをSSDSE-B-2026で実際に計算した実データですが、2023年断面で原論文の2013-2018パネルとは年次が異なります。図注に明記しています。
Q. なぜハードICT指標を1つずつ別のモデルに入れるのですか?
A. 表4(図3)が示すように、電子黒板×研修受講率(0.632)や教育用PC×児童生徒数(0.76)など説明変数間に相関があるためです。相関の高い変数を同時に入れると多重共線性で係数が不安定になるので、ハード指標を分けて推定しています。
Q. 「交互作用が正」とは具体的にどういう意味ですか?
A. ハード指標の効果が、ソフト指標(指導力)が高いほど改善する、という意味です。国語では電子黒板の主効果が負(逆効果)でも、指導力との交互作用が正なので、指導力の高い地域ではそのマイナスが和らぎます。ハードとソフトの併用の重要性を示唆します。

✅ 理解度チェック(4問)

この論文を理解できたか、クリックで確認しましょう。間違えても解説が出ます。

🐍 ブラウザで動かす — インストール不要でこの論文の分析を再現する

このページの分析は、この画面の中でそのまま実行できます。 Python をインストールする必要も、CSV をダウンロードする必要もありません。 下のセルの 「▶ ブラウザで実行」 を上から順に押すか、 「▶ 最初から全部実行」 で一気に流してください。 表示されるのは、本文の図表とまったく同じ計算の結果です (動かしているのは再現スクリプト code/2021_U5_4_shorei.py そのもの)。

コードは書き換えられます。「✏️ 書き換える」で数字や変数を変えて ▶ を押すと、 結果がどう変わるかをその場で確かめられます(元に戻すボタンつき)。 ページを開いた時点で裏で実行環境の準備が始まっているので、待ち時間はほとんどありません。 初回だけ実行環境の取得にインターネット接続が必要です。